ECとは？ビジネスで知っておきたい意味やメリットなどを簡単に解説！

スマートフォンやタブレット端末、インターネットの普及もあり、日本のEC市場規模は年々拡大しています。
さらに新型コロナウイルス感染症が蔓延したことが、ECサイトの利用を後押ししました。

このように一般的になっているECという言葉ですが、そもそも「EC」とはどのような意味を持つのでしょうか。
今回はECの意味や具体例、運営する側と利用する側のメリットなどについて紹介します。

ECってよく聞くけどネットショップのことをいうの？

ECとは正確には電子商取引全般をいいますが、一般的にはネットショップのことをECと指します。そもそもECとはどういうことなのか、説明していきますね。

ECとは何の略？読み方や意味を簡単に解説
ECの具体例は？ビジネスモデルをまとめて紹介
ECを行うメリット
ECで人気のジャンルは？ランキングを紹介
まとめ
よくある質問

ECとは何の略？読み方や意味を簡単に解説

EC（イーシー）は、Electronic Commerce（エレクトロニック・コマース）の略で、日本語では「電子商取引」といい、インターネットを通して行われる商取引はすべてECです。
「Eコマース」という言葉もありますが、略し方が違うだけで同じ電子商取引の意味です。

一般的にはEC＝ネットショップの意味で使われる

ECには、例えば以下のようなものがあります。

・オークションサイト
・株のオンライン取引
・フリマアプリ
・音楽のダウンロードサイトなど

ECとはインターネット上での商取引全般ですので、料金を支払えば商品やサービスが提供される取引をオンライン上で行うことはすべてECになります。

ですが、ECといわれたとき、ほとんどの人がネットオークションやフリマアプリといったサービスを思い浮かべないでしょう。
そのため、一般的にはEC＝インターネットショッピング（ネットショップ）の意味で使われています。

ECには2種類ある

EC＝「ECサイト、ネットショップ」という意味のため、ここからはECサイトについて詳しく解説していきます。
ECと一口にいっても作り方によって、大きくECモールと自社サイトの2種類に分けられます。

ECモール型

ECモールとは、1つのサイトの中にさまざまなショップが集まっているECサイトのことです。
実店舗でいうと、ショッピングモールと同じ形態になります。

代表的なECモールは、「Amazon」や「楽天市場」、「Yahoo！ショッピング」です。
ECモール自体に知名度があるため、出店すると自社で集客しなくてもさまざまな人がショップへ訪問してくれる可能性があります。
マニュアルが完備されていてデザインのフォーマットもほとんど固定なため、出店しやすいのも特徴です。

一方、出店にあたり出店料やシステム利用料といったさまざまな手数料があり、モールの規模が大きいほど出店にかかるコストも増えます。
また、サイトのフォーマットが決まっているということは、自社らしいデザインが表現できないのでブランディングは難しいでしょう。
顧客情報も自社にたまらず、ECモール側に蓄積してしまうというデメリットもあります。

自社サイト型

もう1つはECモール内に出店するのではなく、オリジナルの自社サイトを構築する方法です。
ECモールのようにフォーマットやルールがあるわけではないので、サイトのデザインにこだわったり、自社サイトだけのオリジナル機能を作ったりなど、唯一無二のネットショップが作成できます。

オリジナリティがあるのでブランドイメージを打ち出しやすく、顧客とも直接つながれるという特徴があります。

ただし、ECモールのようにオープン直後から集客力があるわけではないため、SNSや広告などを使ってECサイトの集客が必要ですし、成果が表れるまでに時間がかかることもあります。

オリジナル自社サイトも作成方法はいくつかあり、最近ではカラーミーショップのフリープランなどように、初期費用・月額利用料は無料で商品が売れたときのみに手数料が発生する低リスクのサービスも登場しています。

ECサイト作り方について詳しくは「ECサイトの作り方・構築方法は？」の記事をご覧ください。

ECの具体例は？ビジネスモデルをまとめて紹介

ECサイトは作り方で大きく2種類に分けられることを説明しました。
次は、ECにはどのようなビジネスモデルがあるのか、ビジネスモデルの具体例を取り上げます。

BtoC EC

BtoC ECとは「Business to Customer EC」のことで、企業が一般消費者（個人）向けに展開するECのことで、私たちが日常的に利用するECがこれに当たります。
企業がECサイトで商品を販売し、一般消費者が購入して代金を支払う形です。

Amazonや楽天市場のようなECモールは基本的にはBtoC ECになります。
自社サイト型では、ユニクロや無印良品などは自社サイト型のBtoC ECに挙げられます。
ネットショップ以外では、音楽配信サイトやスマートフォンのアプリ内課金などもECに含まれるので、BtoC ECは日常生活に広く浸透しているでしょう。

BtoB EC

BtoB ECとは「Business to Business EC」の略で、企業が企業向けに商品やサービスを提供するビジネスモデルです。

後ほど詳しく説明しますが、卸売企業が、商品を仕入れる小売り企業に商品を卸す際にECを利用する卸売りECもBtoB ECの一種です。

また、企業専門で事務用品を販売する「アスクル」や工具用品や部品を販売する「モノタロウ」も代表的なBtoB ECでしょう。

BtoB ECの場合、BtoC ECのようにオープンではなく、「販売許可のある業者のみ購入できる」「学校の用品を学校のみが購入できる」など、閲覧や利用を会員のみに絞った会員制ネットショップが多いことも特徴です。

BtoB ECについては、「BtoB ECとは？」の記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

CtoC EC

CtoC ECは「Consumer to Consumer EC」の略で、一般消費者（個人）と一般消費者（個人）が商品やサービスの売買をできるようにしたECです。

特に「メルカリ」といったフリマアプリの利用者が増えたことによって、CtoC EC市場はその規模を拡大しています。
運営会社は、販売側から販売手数料などを受け取る代わりにプラットフォームを提供し、個人間のトラブルの仲介なども担います。

フリマサイトのほかには、ハンドメイド品を売買できる「minne」や個人のスキルを売買できる「ココナラ」などが代表的なCtoC ECでしょう。

D2C

D2Cは、Direct to Consumerの略で、DtoCともいわれます。
卸売業や小売業などを介さずにメーカーが直接、一般消費者（個人）に商品を販売するモデルであるため、BtoC ECの一種です。

ECが発達するまでは、メーカーが作った商品を直接商品を消費者に届けるという販売ルートはありませんでしたが、メーカーが自社ネットショップを持つことで可能になりました。

メーカー側はダイレクトに一般消費者とつながることができるため、自社に顧客のデータを蓄積できるほか、中間手数料が発生しないため価格を抑えて販売できるといったメリットがあります。

比較的新しいビジネスモデルで、特に食品系やコスメ系のメーカーを中心にD2Cを採用するケースが増えてきました。
代表的なものとして、チーズケーキを販売する「Mr.CHEESECAKE」や、メンズコスメの「BULK HOMME（バルクオム）」などがあります。

D2Cについてさらに知りたい方は「D2Cとは？」の記事をぜひご覧ください。

越境EC

越境ECとは、国境を越え海外に向けて販売するECのことです。
ECを使えば海外に店舗を持たなくても、日本国内から海外向けに商品やサービスの販売ができます。
人口の減少や少子化の影響で国内市場の縮小が予想されるため、事業拡大を目指す企業に越境ECが注目されています。

ただし、海外向けの販売になるため、言語に対応する必要があるほか、販売国の規制や法律に合わせた商品対応も必要になります。
販売に関しても、国によってさまざまなルールがあることに注意しなければならないため、販売予定の国についての事前調査が必須でしょう。

越境ECを行うには、「Amazon」や「eBay」はなど海外のECモールに出店する方法があります。
また、カラーミーショップなどで自社サイトを構築した場合も、越境ECを行える機能を利用すればこれまでのネットショップを利用して海外販売が行えます。

海外に向けたネット販売に興味がある方は「海外向けのネットショップを開業するには？」でより具体的な方法を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

卸売EC

卸売ECはBtoB ECの一種で、メーカーから商品を仕入れた卸売業者が、小売業者（スーパーやコンビニなど）向けに商品を販売するためのECをいいます。

卸売ECは取引契約をしている小売業者専用のECサイトとなるため、基本的には限られたユーザーしか閲覧・購入ができない会員制ネットショップの仕組みになっています。
私たちのような一般ユーザーは利用できません。

そのためBtoC ECと異なり、商品を1個1個購入するのではなく一括で大量注文できる機能や、購入数に応じて商品価格が割引される価格設定機能などが備わっています。

卸売ECを始める場合、卸売ECサイトを専門で立ち上げる必要はありません。
カラーミーショップのような消費者向けのネットショップを立ち上げ、卸販売ができる機能をアプリで追加すれば、1つのサイトで一般ユーザー向けと小売り業者向けを並行で運営できます。

>>>カラーミーショップの卸販売アプリを見てみる

メディアEC

メディアECとは、オウンドメディアとECサイトが一体化したサイトのことで、商品を販売するためのECサイトにコンテンツ（記事）が掲載されています。

主なメリットは、ECサイトへ自然な形で集客できることです。

特定のキーワードを検索したユーザーが、メディアECの記事をきっかけにECサイトを訪れてくれる可能性があるでしょう。

また、ECサイト上では説明しきれない自社や商品についての情報を発信することで、ユーザーの理解を深め自社のファン作りにも役立ちます。

なお、メディアECはメディアコマースといわれることもあります。

メディアECについて「メディアECとは？」の記事で詳しく説明していますので、ぜひ見てみてください。

ギフトEC

ギフトECとは、ギフト商品のみを取り扱うECサイトのことです。
ギフト専用のECサイトとしては、個人向けのギフト商品を取り扱う「TANP」や「Giftmall」、法人向けのギフトもそろっている「giftee」などが有名です。

また最近では、住所を知らなくてもSNSを通じてギフトやプレゼントを送れるソーシャルギフトが人気を集めています。
有名なソーシャルギフトのLINEギフトでは、LINEを通じて友だちにギフトを送れます。
受け取った人は、自身で住所などの配送情報を入力することで商品を受け取れる仕組みです。

LINEギフトは2022年に利用者が2,500万人を突破し、日本人の5人に1人は利用したことがあるという状況です。
このように、ギフトECの需要は高まっているといえます。
ギフトECの市場や必要な機能などについては「ギフトECとは？」の記事をご覧ください。

ECを行うメリット

これまで実店舗しか展開していなかったショップがECを行うことには、どのようなメリットがあるのでしょうか。事業者側のメリットと、あわせて消費者にとってのメリットもご紹介します。

事業者側

商品を売る事業者側（ショップ側）がECを行うと、次のようなメリットがあります。

・商圏が広がる
・販売機会の損失を防止できる
・低コストかつ短期間で販売できる
・顧客データを蓄積できる

ではそれぞれについて詳しく解説していきます。

商圏が広がる

実店舗の場合、商品を購入するのは地域住民の方や観光客などに限られてしまいます。
ですがインターネットであればどこでも取引できるようになるため、商圏が日本全国へと広がります。越境ECを行えば、海外のユーザーにも販売が可能です。
場所にとらわれず、さまざまな地域の顧客にショップを利用してもらえるようになるでしょう。

日本では少子化や人口の減少の影響で、今後さまざまな市場が縮小傾向にありますので、売上を伸ばし続けて事業拡大を目指すショップは海外まで商圏を広げられるECの導入がおすすめです。

販売機会の損失を防げる

ECは、実店舗のように営業時間は決まっていません。
そのため基本的に顧客は、24時間365日いつでも好きなタイミングで利用できます。

実店舗のように営業時間が制限されていると、顧客が購入できないこともありますが、ECであれば販売機会の損失を防止できるでしょう。

コストを抑え短期間で販売を始められる

実店舗であれば開店に向けて物件探しや契約、内装・外装の工事など開店までに数ヵ月はかかります。
ですがECの場合、作成方法にもよりますが、カラーミーショップのような簡単に開設できるネットショップ作成サービスを使えば数時間～数日でネットショップをオープンすることも可能です。

また、実店舗の開店には初期費用として敷金や仲介手数料、工事費など、数百万円ほど必要になるでしょう。
一方、ネットショップ作成サービスの場合、利用料として支払う初期費用は高くて10万円程度で、無料サービスを使えば、無料でネットショップの作成・運営が可能です。

このようにECは、実店舗に比べて短期間・低コストでオープンできるのがメリットといえます。

蓄積する顧客データを販促や商品企画に活かせる

実店舗では、購入者の情報を毎回たずねないため、どのような商品がどのような人たちに好まれるのかといった情報が蓄積しにくいです。
一方ECでは購入時に基本情報を入力してもらうので、年齢や居住地などの顧客データが溜まっていきます。
さらに、データ分析ツールを使用すれば、どの商品がよく見られているか、合わせて購入されるのはどのような商品なのかといった情報もわかります。

分析ツールを利用して利用者層の実態を把握できれば、どのようにして商品を訴求していけば良いのかといった販促や、今後の商品企画に活かせるでしょう。