ネット販売では日用品や雑貨、食品など、形として存在するもの以外に、形のない無形商品・商材も商品として取り扱えます。
そもそも無形商品・商材とはどのようなものなのか。そして、それらを扱う場合、どのような方法で販売できるのでしょうか。この記事では、無形商品・商材のネット販売の方法やおすすめのサービスなどを解説します。
無形商品や無形商材ってそもそも何だろう？聞かれてもうまく説明できないな。
そんなツクル君に無形商品・商材とは何なのかというところから説明しましょう。今回は、無形商品・商材のネット販売の方法まで教えますね。
目次
無形商品・商材とはどういう意味？
無形商品・商材とは、その名の通り形のない商品や商材のことをいい、デジタルデータや情報、サービスの提供などが該当します。
たとえば「保険」「電子新聞の定期購読」などは、形はありませんがお金を払って購入することで受けられるサービスです。
さらに具体的な商品・商材は後述しますので、そちらを参考にしてみてください。
有形商品・商材との違い
無形商品・商材と反対の意味を持つのが、有形商品・商材です。
無形商品・商材はサービスや情報なので物体が存在しませんが、有形商品・商材は形のある物なので物体として存在します。
いわゆる冷蔵庫や洗濯機などの家電、ティッシュペーパーや洗剤などの日用品、食品、書籍など手で触れることができるものが有形商品・商材です。
無形商品・商材はネットで販売できるの？
ネットで保険の申し込みができるように、無形商品・商材は、基本的にはネット販売が可能です。
たとえば、次のような商品がネット上で販売されています。
- ・保険や株などの金融商品
- ・写真や音楽ファイルなどのデジタル商品
- ・動画見放題などのサブスクリプション
- ・オンライン英会話などのオンラインレッスン
- ・イベントチケット（イベントに参加できる権利）
- ・コンサルティングサービス
- ・家事代行サービス
- ・占いや電話相談 など
無形商品・商材のネット販売が不可能なサービスもある
無形商品・商材は、基本的にネット販売できると説明しましたが、プラットフォームによっては一部の無形商品・商材の販売が禁止されていることも多いです。
フリマアプリのメルカリでは、情報商材や論文の代筆など、サービスや権利などの実態のない商品の出品を禁止しています。
このように禁止されているのは、無形商品・商材の販売は有形商品・商材と比べてトラブルが発生する可能性が高いためです。
たとえば後ほど詳しく説明しますが、カラーミーショップでもデジタルのイラストなどの無形商品の販売はできますが、個人情報など犯罪やトラブルの元となる無形商品の販売は禁止しています。
役務販売は禁止されていることが多い
無形商品・商材のネット販売の中でも、とくに「役務販売」は禁止されていることが多いです。
役務販売とは、サービスを商品として販売することをいいます。
占いやパソコンの技術サポート、代行サービス、コンサルティングサービスなどがその例です。
役務販売の中でも、特定継続役務に定められる7つの役務（2カ月超・5万円超の語学教室やパソコン教室など）は特定商取引法の規制対象になり、とくに厳しい規制が設けられています。
ネット販売で利用するサービス側からの制限だけでなく、提供する役務（サ―ビス）によっては法律の規制を受けることもありますので、無形商品・商材を取り扱う場合は注意が必要です。
無形商品・商材をネット販売するときの売り方
ここまででネットで販売できる無形商品・商材は何かについてや、販売時の注意点などを解説しました。
では実際に無形商品・商材をネット販売したいと思った場合、下記の2つの方法から選べます。
プラットフォームで販売する
1つ目は、スキル販売サイトやオンラインレッスン配信専用のサイトなど、その商品に特化したプラットフォームで販売する方法です。
プラットフォームは出品が簡単で誰でも手軽に販売できることから、初心者でも取り組みやすいというメリットがあります。
また、たとえばオンラインレッスンの配信サイトであれば、「オンラインレッスンを受けたい」という目的でサイトを訪問する人が多いため、集客しやすく、商品が購入されやすいというのもメリットです。
自身のネットショップを作って販売する
無形商品・商材は、自分で作成したネットショップでも販売できます。
ネットショップは、デザイン面や機能面でカスタマイズの幅が広く、プラットフォームと比べてオリジナリティを出しやすいのが特徴。
より自分らしい販売サイトにしたい方は、ネットショップの開設がおすすめです。
基本的には何でも販売できるため、プラットフォームよりかは比較的、販売できる商品の幅が広いでしょう。
また特定の商品の販売に特化したプラットフォームとは異なり、さまざまなカテゴリの商品を同じネットショップで同時に販売することも可能です。
ただし、ネットショップを開設しただけでは人が集まらないので、自分でショップの宣伝や集客をする必要があります。
無形商品・商材をネットで販売できるおすすめサービス6選
売り方がわかったところで、実際に無形商品・商材をネット販売できるおすすめのサービスを6つ紹介します。
自分が販売したい商品の特徴に合わせてサービスを選択するのがおすすめです。
スキル販売なら「ココナラ」
ココナラはWebサイト制作や事務のサポートといったビジネス系から、恋愛相談や投資のアドバイス、ボイストレーニングなど実用的なものまで、さまざまなスキルを販売できるプラットフォームです。
262万人（※2021年11月時点）を超えるユーザーが利用するサービスで、200種類以上のカテゴリに分けられた多種多様なスキルの売買が行われています。
スキル販売を特徴としたサイトであるため、相談や代行など無形商品をメインに販売できるので、自身の持つ何らかのスキルを商品化してみたい人におすすめです。
手数料はサービスが売れたときに発生し、購入者の決済別支払額の22％が販売手数料として差し引かれる仕組みです。
オンラインレッスンなら「MOSH」
MOSHは、月額レッスンサイトの作成に特化したサービスです。
フィットネス系や語学系のオンラインレッスン、コンサルティング、ダンスレッスンなど、自分が講師になりオンラインレッスンを開催できます。
スマホ一つあれば約3分で自分のレッスンページを簡単に作成でき、予約受付や決済、顧客管理などレッスンを運営する上で必要な機能が備わっています。
開設は無料で、売上が出た場合に手数料3.6％（手数料8％に今後引き上げ予定）が発生するので、個人で気軽にオンラインレッスンを始めたい人にもおすすめです。
ビジネススキルの動画販売なら「Udemy」
世界で展開するアメリカ発のサービスUdemyは、教えたい人と学びたい人を結ぶプラットフォームです。
プログラミング言語のPtyhonやウェブ開発、データサイエンスなどの開発系の講座のほか、デザインやマーケティング、写真、音楽などのさまざまなコースが開講されています。
基本的にはユーザーが動画コンテンツを買い切って学ぶ仕組みのため、オンラインレッスンのように相手の都合に合わせて配信を行う必要はありません。
全世界で5,000万人を超えるユーザー（※2020年2月時点）がおり、サービス規模を着々と伸ばしてきています。
Udemyで有料の講座を開設するためには、プレミアム講師への登録が必要です。
その収益からモバイルプラットフォーム手数料などが差し引かれた額が講師の受け取れる収益になります。
どのように販売するかで手数料が変わってくるので、登録する前によく確認しましょう。
イラスト販売なら「SKIMA」
SKIMAは、クリエイターにイラストやキャラクターデザイン、タイトルロゴ、ゲームシナリオなどを依頼できるサービスです。
とくにイラストに関する取引が多く、クリエイターの数は累計35,000人、会員数は20万人（※2021年5月時点）超となっています。
そのためイラストが得意で販売したい人におすすめのサービスです。
基本料金はありませんが、取引成立時に11～22％（※販売総額によって変動）の販売手数料が差し引かれます。
写真の販売なら「PIXTA」
PIXTAは、写真素材やイラスト素材、動画素材などの素材の販売に特化したプラットフォームです。クリエイター数は38万人を超えており（※2022年7月時点）、多くの素材が取引されています。
写真を中心としたクリエイティブ系の無形商品・商材を販売したい人におすすめです。
素材販売は一度商品を登録してしまえば、あとはユーザーが購入してダウンロードする形なので、人気が出れば自分の手を動かさずに収入が増えていく点が魅力です。
支払いに関して、PIXTAはコミッション率を採用しており、素材が購入されるとクリエイターのランクなどに合わせたコミッション率に応じ、支払額が異なります。
販売手数料に換算すると、手数料率42～78％程度になります。
ネットショップで販売するなら「カラーミーショップ」
カラーミーショップは簡単に自分のネットショップを作成できるサービスです。
初期費用・月額利用料無料のフリープランを利用すれば、費用をかけずネットショップを作成して販売することができ、売れたときに初めて決済手数料（6.6％＋30円、Amazon payの場合は6.5％＋30円）が発生するので、売れるかどうかわからない不安な人でも安心です。
デザインの知識が無くても無料で利用できるテンプレートが豊富なので、初心者でも手軽にネットショップを始められるのが魅力です。
無形商品・商材といっても、仮想通貨やポイント、著作権や個人情報などトラブルに発展しそうなものの販売はできませんが、イラストデータや音楽、学習系の動画などのコンテンツは自由に販売できます。
それらのコンテンツの販売でカラーミーショップを使うメリットは、複数データの同時購入ができることでしょう。
ネットショップ作成サービスによっては、デジタルコンテンツを同時に購入できないものもあるので、その場合、購入機会の損失につながってしまいます。
ですがカラーミーショップは、通常商品もデジタルデータ（コンテンツ）も複数同時購入できるので、客単価アップも期待できます。
またカラーミーショップのもう一つのメリットとしては、電話や住所などの個人情報をサイトに記載せずに済むことです。
通常、ネットショップを開設する場合は特定商取引法により、個人であっても販売者の住所や電話番号の掲載が必須です。
ですが、カラーミーショップのフリープランを利用の個人・個人事業主の方に限り、個人情報の非公開設定ができます。
個人情報を非公開設定にできないネットショップ作成サービスも多いので、個人情報保護を意識する方は、カラーミーショップがおすすめです。
無形商品・商材をネットで販売する際の注意点
最後に、無形商品・商材をネット販売するときの注意点を2つ紹介します。
実際の販売を始める前に、よく確認しておきましょう。
規約をよく確認して違反にならないようにする
先ほどもお伝えしたように、無形商品・商材は、サービスによってすべて販売を禁止しているケースもあれば、一部が禁止されているケースもあります。
どのようなものが禁止されているのかサービスごとに規約が異なりますので、無形商品・商材を販売したい場合は、利用したいサービスの規約をよく確認するようにしましょう。
規約違反があった場合、違反商品の削除やアカウントの停止などの利用制限が行われることがあります。
有形商品よりもトラブルにつながりやすい
有形商品であればサイト上に画像を掲載できますし、形として残るものですので、「思ったものと違った」とクレームにつながる可能性はそこまで高くはありません。
しかし、無形商品・商材（とくにサービスを提供する場合）は、すべての内容を購入前に開示することはできないので、購入者のイメージとサービスの内容が異なることも多く、クレームやトラブルになる可能性が高いことに注意しましょう。
たとえば極端な例でいえば「明日から誰でも英語が話せるレッスン」という内容で受講した人が、「話せるようにならなかった」とクレームをいう可能性もあるということです。
商品販売時にサービスについて詳細な説明を加える、あらかじめ注意書きをしておくなど、トラブルを防止できるような取り組みが必要です。
まとめ
無形商品・商材は、形の無いサービスやデジタルコンテンツのことです。
ネット販売できますが、利用するサービスによっては販売できない物もあるので、サービス側の規約をよく確認しておくようにしましょう。
また、場合によっては特定商取引法という消費者を保護する法律の規制対象になる場合もあります。
また、無形商品・商材を販売できるサイトでも、得意なジャンルなど、それぞれ特徴が異なります。
利益に大きく影響する販売手数料はもちろんのこと、販売する商品のジャンルなども考えて販売先を決めると良いでしょう。
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よくある質問
無形商品・商材とは、その名の通り形のない商品・商材のことです。
たとえば「保険」「家事代行」などのサービスや「動画見放題」などデジタルコンテンツなどは無形商品です。詳しくはこちらの章をご覧ください。
「ネット保険」「オンラインレッスン」などあるように、もちろん可能です。ですが一部、販売ができない無形商品・商材もあります。こちらの章ではさらに詳しく紹介しています。
