無形商品・商材とは？ネット販売の方法や売り方、おすすめサービスを紹介！

ネット販売では日用品や雑貨、食品など、形として存在するもの以外に、形のない無形商品・商材も商品として取り扱えます。

そもそも無形商品・商材とはどのようなものなのか。そして、それらを扱う場合、どのような方法で販売できるのでしょうか。この記事では、無形商品・商材のネット販売の方法やおすすめのサービスなどを解説します。

無形商品・商材とはどういう意味？

無形商品・商材とは、その名の通り形のない商品や商材のことをいい、デジタルデータや情報、サービスの提供などが該当します。
たとえば「保険」「電子新聞の定期購読」などは、形はありませんがお金を払って購入することで受けられるサービスです。
さらに具体的な商品・商材は後述しますので、そちらを参考にしてみてください。

有形商品・商材との違い

無形商品・商材と反対の意味を持つのが、有形商品・商材です。
無形商品・商材はサービスや情報なので物体が存在しませんが、有形商品・商材は形のある物なので物体として存在します。
いわゆる冷蔵庫や洗濯機などの家電、ティッシュペーパーや洗剤などの日用品、食品、書籍など手で触れることができるものが有形商品・商材です。

無形商品・商材はネットで販売できるの？

ネットで保険の申し込みができるように、無形商品・商材は、基本的にはネット販売が可能です。
たとえば、次のような商品がネット上で販売されています。

• ・金融商品（保険や株など）
• ・デジタル商品（写真や音楽ファイルなど）
• ・サブスクリプション（動画見放題など）
• ・オンラインレッスン（オンライン英会話など）
• ・イベントチケット（イベントに参加できる権利）
• ・コンサルティングサービス
• ・家事代行サービス
• ・占いや電話相談　　など

無形商品・商材のネット販売が不可能なサービスもある

無形商品・商材は、基本的にネット販売できると説明しましたが、プラットフォームによっては一部の無形商品・商材の販売が禁止されていることも多いです。

フリマアプリのメルカリでは、情報商材や論文の代筆など、サービスや権利などの実態のない商品の出品を禁止しています。

このように禁止されているのは、無形商品・商材の販売は有形商品・商材と比べてトラブルが発生する可能性が高いためです。

たとえば後ほど詳しく説明しますが、ネットショップが作成できるサービスであるカラーミーショップでもイラストなどデジタルデータとしての無形商品の販売はできますが、個人情報など犯罪やトラブルの元となる無形商品の販売は禁止しています。

役務販売は禁止されていることが多い

無形商品・商材のネット販売の中でも、とくに「役務販売」は禁止されていることが多いです。
役務販売とは、サービスを商品として販売することをいいます。
たとえば「占い」や「パソコンの技術サポート」、「代行サービス」、「コンサルティングサービス」などがその例です。

役務販売の中でも、特定継続役務に定められる7つの役務（2カ月超・5万円超の語学教室やパソコン教室など）は特定商取引法の規制対象になり、とくに厳しい規制が設けられています。
このように、プラットフォーム側が設定している規約を守るだけではなく、提供する役務（サ―ビス）によっては法律の規制を受けることもありますので、無形商品・商材を取り扱う場合は注意が必要です。

無形商品・商材をネット販売するときの売り方

ここまででネットで販売できる無形商品・商材は何かについてや、販売時の注意点などを解説しました。では実際に無形商品・商材をネット販売したいと思った場合、下記の2つの方法から選べます。

プラットフォームで販売する

1つ目は、スキル販売サイトやオンラインレッスン配信専用のサイトなど、その商品に特化したプラットフォームで販売する方法です。

プラットフォームは出品が簡単で誰でも手軽に販売できることから、初心者でも取り組みやすいというメリットがあります。
また、たとえばオンラインレッスンの配信サイトであれば、「オンラインレッスンを受けたい」という目的でサイトを訪問する人が多いため、集客しやすく、商品が購入されやすいというのもメリットです。

一方、写真販売のプラットドームでは平均で手数料が40～70％引かれるなど、手数料（利用料）が高い傾向にあります。

自身のネットショップを作って販売する

無形商品・商材は、自分で作成したネットショップでも販売できます。
ネットショップは、デザイン面や機能面でカスタマイズの幅が広く、プラットフォームと比べてオリジナリティを出しやすいのが特徴。
より自分らしい販売サイトにしたい方は、ネットショップの開設がおすすめです。
最近ではカラーミーショップをはじめ、誰でも手軽にネットショップが立ち上げられるサービスも増えているので、デザインやシステム関連の知識が無い方でも無理なく始められるでしょう。

基本的には何でも販売できるため、プラットフォームよりかは比較的、販売できる商品の幅が広いといえます。
また特定の商品の販売に特化したプラットフォームとは異なり、さまざまなカテゴリの商品を同じネットショップで同時に販売することも可能です。
具体的には、「占い」というサービスを販売しながら、アクセサリーなどの関連グッズも同じネットショップ内で販売できるということです。

ただし、ネットショップを開設しただけでは人が集まらないので、自分でショップの宣伝や集客をする必要があります。

無形商品・商材をネットで販売できるおすすめサービス6選

売り方がわかったところで、実際に無形商品・商材をネット販売できるおすすめのサービスを6つ紹介します。
自分が販売したい商品の特徴に合わせてサービスを選択するのがおすすめです。

スキル販売なら「ココナラ」

ココナラはWebサイト制作や事務のサポートといったビジネス系から、恋愛相談や投資のアドバイス、ボイストレーニングなど実用的なものまで、さまざまなスキルを販売できるプラットフォームです。
2025年1月時点で会員数が500万人と、多くのユーザーが利用するサービスで、200種類以上のカテゴリに分けられた多種多様なスキルの売買が行われています。

スキル販売を特徴としたサイトであるため、相談や代行など無形商品をメインに販売できるので、自身の持つ何らかのスキルを商品化してみたい人におすすめです。

手数料はサービスが売れたときに発生し、購入者の決済別支払額の22％が販売手数料として差し引かれる仕組みです。

オンラインレッスンなら「MOSH」

MOSHは、月額レッスンサイトの作成に特化したサービスです。
フィットネス系や語学系のオンラインレッスン、コンサルティング、ダンスレッスンなど、自分が講師になりオンラインレッスンを開催できます。

スマホ一つあれば約3分で自分のレッスンページを簡単に作成でき、予約受付や決済、顧客管理などレッスンを運営する上で必要な機能が備わっています。

開設は無料で、売上が出た場合に手数料6.5％＋99円/件が発生します。

ビジネススキルの動画販売なら「Udemy」

世界で展開するアメリカ発のサービスUdemyは、教えたい人と学びたい人を結ぶプラットフォームです。
プログラミング言語の学習やAIの活用方法、応用情報技術者といった国家資格取得のための講座のほか、デザインやマーケティング、音楽などのさまざまなコースが開講されています。

全世界で8,000万人を超えるユーザー（※2026年2月時点）がおり、サービス規模を着々と伸ばしてきています。

Udemyで有料の講座を開設するためには、プレミアム講師への登録が必要です。
その収益からモバイルプラットフォーム手数料などが差し引かれた額が講師の受け取れる収益になります。
どのように販売するかで手数料が変わってくるので、登録する前によく確認しましょう。

イラスト販売なら「SKIMA」

SKIMAは、クリエイターにイラストやキャラクターデザイン、タイトルロゴ、ゲームシナリオなどを依頼できるサービスです。
とくにイラストに関する取引が多く、2023年5月時点でクリエイターの数は6万人、累計会員数は35万人超となっています。
そのためイラストが得意で販売したい人におすすめのサービスです。

基本料金はありませんが、取引成立時に11～22％（※販売総額によって変動）の販売手数料が差し引かれます。

写真の販売なら「PIXTA」

PIXTAは、写真素材やイラスト素材、動画素材などの素材の販売に特化したプラットフォームです。クリエイター数は2026年2月時点で約45万人、素材数は1億点以上と、非常に多く取引きされています。
写真を中心としたクリエイティブ系の無形商品・商材を販売したい人におすすめです。

素材販売は一度商品を登録してしまえば、あとはユーザーが購入してダウンロードする形なので、人気が出れば自分の手を動かさずに収入が増えていく点が魅力です。

支払いに関して、PIXTAはコミッション率を採用しており、素材が購入されるとクリエイターのランクなどに合わせたコミッション率に応じ、支払額が異なります。
販売手数料に換算すると手数料率42～78％程度なので、ダウンロード形式で手間がかからない分、他の無形商材の販売に比べると手数料が高めといえます。

ネットショップで販売するなら「カラーミーショップ」

カラーミーショップは簡単に自分のネットショップ・ECサイトを作成できるサービスです。
無料で利用できるテンプレートが豊富なので、デザインの知識が無い初心者でも手軽にネットショップを始められるのが魅力です。

無形商品・商材といっても、仮想通貨やポイント、著作権や個人情報などトラブルに発展しそうなものの販売はできませんが、イラストデータや音楽、学習系の動画などのコンテンツはダウンロード販売という形で自由に販売できます。

ネットショップを作れるサービスは複数ありますが、カラーミーショップならではのメリットは、「複数データの同時購入」ができることでしょう。
サービスによっては、複数のデジタルコンテンツを同時に購入できないものもあるので、その場合ユーザーは、購入を諦めてしまう可能性が高いです。

ですがカラーミーショップは、通常商品もデジタルデータ（コンテンツ）も複数同時購入できるので、客単価アップも期待できます。

さらに、販売時の手数料も1回の注文ごとで2.99%～と、他の方法よりもグッと手数料を抑えられます。
毎月の数千円月程度の月額費用は必要ですが、手数料が低いので、たくさん売れてもきちんと利益が残る仕組みです。
写真やイラストのダウンロード販売のネットショップを軌道に載せられれば、きちんと利益が残せるので、個人事業主としての独立も可能でしょう。

カラーミーショップは30日間の無料お試しができるので、「自分にできるかな」という方も低リスクで始められます。気になる方はぜひチェックしてみてください。
>>30日間の無料お試しを見てみる

無形商品・商材をネットで販売する際の注意点

最後に、無形商品・商材をネット販売するときの注意点を2つ紹介します。
実際の販売を始める前に、よく確認しておきましょう。

規約をよく確認して違反にならないようにする

先ほどもお伝えしたように、無形商品・商材は、サービスによってすべて販売を禁止しているケースもあれば、一部が禁止されているケースもあります。

どのようなものが禁止されているのかサービスごとに規約が異なりますので、無形商品・商材を販売したい場合は、利用したいサービスの規約をよく確認するようにしましょう。
規約違反があった場合、違反商品の削除やアカウントの停止などの利用制限が行われることがあります。

有形商品よりもトラブルにつながりやすい

有形商品であればサイト上に画像を掲載できますし、形として残るものですので、「思ったものと違った」とクレームにつながる可能性はそこまで高くはありません。

しかし、無形商品・商材（とくにサービスを提供する場合）は、すべての内容を購入前に開示することはできないので、購入者のイメージとサービスの内容が異なることも多く、クレームやトラブルになる可能性が高いことに注意しましょう。

たとえば極端な例でいえば「明日から誰でも英語が話せるレッスン」という内容で受講した人が、「話せるようにならなかった」とクレームをいう可能性もあるということです。
商品販売時にサービスについて詳細な説明を加える、あらかじめ注意書きをしておくなど、トラブルを防止できるような取り組みが必要です。

まとめ

無形商品・商材は、形の無いサービスやデジタルコンテンツのことです。
ネット販売できますが、利用するサービスによっては販売できない物もあるので、サービス側の規約をよく確認しておくようにしましょう。
また、場合によっては特定商取引法という消費者を保護する法律の規制対象になる場合もあります。

なお無形商品・商材を販売する方法はさまざまありますが、自身のネットショップなら、制限が比較的少なく販売可能な商品の幅が広めで、手数料も低めといえます。
カラーミーショップのように、誰でも手軽にネットショップを作成できるサービスもあるので、気になる方はまずは30日間の無料お試しから始めてみましょう。
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