自分で制作した動画の販売や有料のオンラインレッスンの配信など、動画販売にはさまざまな種類があります。
そこでこの記事では、動画販売の方法やおすすめの動画販売サイト、副業で動画を販売して稼ぐコツなどを解説していきます。

最近はホームページやSNSでも動画が当たり前に使われているよね。動画を販売する方法にはどんな方法があるんだろう？

動画の販売は、動画専門のプラットフォームに登録する以外にもいくつかの方法があります。これから紹介していきますね。

動画販売とは？ネット販売で利用されている業界を紹介

動画販売とは個人や企業が動画を作成して、それをネット上で販売することです。
YouTubeといった動画共有サービスの流行などで、誰でも動画を制作しやすい環境が構築されたことや、新型コロナウイルス感染症の影響により自宅での動画視聴が一般的になったことから、今後も伸びが期待できる分野です。

動画販売が利用されている業界・用途とは？

動画販売はどのような業界でどのような目的で利用されることが多いのでしょうか。
例としては以下のようなものがあります。

• ・スポーツの試合のライブ配信
• ・コンサートやお笑いライブの配信
• ・映画やドラマなど動画コンテンツの配信
• ・学校や学習塾のオンライン授業
• ・e-ラーニング（学習履歴なども管理できる動画教材）
• ・フィットネスや英会話などのオンラインレッスン
• ・オンラインセミナー（ウェビナー）
• ・社内研修などの企業向け動画コンテンツの販売
• ・個人向けの動画コンテンツ販売

このように、試合やライブなど広く一般向けに配信されるものから、e-ラーニングやオンラインレッスンのように特定の対象者向けのものまで、動画販売は多くの業界でさまざまな形で行われています。

映画やドラマの配信など大手企業が力を入れている分野もあれば、オンラインレッスンやオンラインセミナーなど個人でも比較的参入しやすい分野もあるのが、動画販売の特徴です。

ネットで動画を販売する際の支払方法と販売形態とは

一口に動画販売といっても、実はユーザーの支払い方や販売の形はさまざまあります。
では、どういったものがあるのか見ていきましょう。

ネットで動画を販売する際のユーザーの支払方法

ネットで動画を販売する場合ユーザー側の支払方法は、都度課金制と月額制（サブスクリプション）の2つに大きく区分できます。

それぞれについて、概要や仕組みを詳しく紹介していきましょう。

都度課金制

動画を購入する際の支払い方法の一つの都度課金制は、私たちがお店で商品を買うときの支払方と同じです。値段があらかじめ決められている動画に対し支払う形で、以下のようなものがあります。

• ・公演ごとに視聴権を販売するアーティストのオンラインライブ
• ・ユーキャンの動画講座など、特定の資格取得やスキル向上のための動画販売
• ・Amazon Prime VideoやHuluなどの映画やドラマのレンタル・購入販売
• ・制作した動画データの販売　　　など

都度購入型を採用する販売側のメリットは、ユーザーが視聴したい動画だけ購入するタイプのため、購入までのハードルが低いことです。
また、見放題での販売ができない動画コンテンツにも対応できるため、より多くの動画コンテンツを取りそろえられるのもメリットです。

デメリットは、継続的に購入してもらえる機会を構築できないことでしょう。
興味のある動画だけを購入してもらう形になるため、そのほかにユーザーに刺さるコンテンツがなければ自社のサービスでの購入が一度きりで終わってしまうこともあります。

月額制（サブスクリプション）

月額制（サブスクリプション）は「1カ月1,000円」のように固定で料金を支払うと、動画が見放題になるタイプです。
代表的なものとしては、以下のようなサービスがあります。

• ・NetflixやU-NEXTなどの映画やドラマが見放題になる月額固定料金サービス
• ・受験対策の動画講座を月額固定で視聴できるスタディサプリのような教育系動画配信サービス
• ・Schooなどビジネス向け動画の一部を有料で見放題にしている動画配信サービス　　　など

サブスクリプションを導入する販売側のメリットは、解約にならない限り毎月安定して収益が上がることです。
デメリットは、見放題サービスが魅力的でないと契約が解除されてしまうため、常にコンテンツを充実させる必要があることと、契約に至るまでのハードルが高いことでしょう。

サブスクリプションの詳細については、「サブスクとは？意味やメリット、事例をわかりやすく解説」の記事でさらに詳しく紹介していますので気になる方はご一読ください。

ネットで動画を販売する際の販売形態

次に配信形態ですがネットで動画を販売する場合には、配信型と買い切り型があります。

配信型

配信型は、動画を視聴する権利を販売するタイプです。
レンタル型ともいい、スポーツのライブ配信や音楽のライブ配信、オンライン授業などがあります。
データをユーザーがダウンロードするタイプではないため、動画のコピーを防ぐことができます。
配信型は動画見放題やレッスン受け放題など、サブスクリプション型の動画配信に多いです。

買い切り型

買い切り型は、その名の通りユーザーが動画データを保有する販売形態です。
例えば、Amazon Prime Videoはプライム会員向けに見放題のサービスを提供しているほか、プライム作品以外の動画は購入もできるようになっています。
Amazon Prime Videoの場合は動画を購入すれば、視聴期限なしにいつでも動画を視聴できるようになります。

ほかにも、商用動画や結婚式ムービー、企業のPR動画など、クラウドソーシングで受注制作して動画データを納品する場合も買い切り型といえます。

動画（デジタルコンテンツ）の市場規模とは？

先ほど動画販売は需要があるとお伝えしましたが、実際に動画（デジタルコンテンツ）の市場規模はどうなっているのでしょうか。

インプレス総合研究所『動画配信ビジネス調査報告書2021』によると、3カ月以内に有料動画配信サービスを利用したことがあると答えた人は、2019年が17.2%なのに対し2021年は25.6％と2年間で約1.5倍になっています。
これは、新型コロナウイルス感染症の影響による巣ごもり需要で動画を視聴する人が増えたことや、各動画配信サービスが充実してきたことなどが要因となっています。

また、下記は経済産業省の「コンテンツの世界市場･日本市場の概観」資料をもとにグラフ化したものです。

参考資料： 経済産業省の調査資料「コンテンツの世界市場･日本市場の概観」の数値をもとによむよむカラーミー編集部が作成

これを見ると、2014年以降日本の（音楽や動画などの）デジタルコンテンツ市場は右肩上がりとなっており、今後もさらに拡大していくことが予想されます。

さらにデジタルコンテンツの増加に伴い、NFT（非代替性トークン）といいう、デジタルコンテンツの所有者を証明できるような仕組みも利用されるようになってきました。

NFTはデータ改ざん・改変や複製の防止になることから、NFTの普及によりこれまで動画の複製に課題を抱えていたデジタルコンテンツ市場は、ますます活発化してくことが予想されるでしょう。

動画販売する主な3つの方法

ではここからは動画販売の方法について説明していきます。
動画の販売は動画専門のプラットフォームで販売する方法、クラウドソーシングサイトで販売する方法、ネットショップで販売するといった3つの方法があります。

動画専門のプラットフォームで販売する

ひとつは、動画販売を専門に扱っているプラットフォームに動画をアップロードして販売する方法です。
手軽に登録できるのですぐに動画販売ができ、ほかの動画と一緒に購入してもらえる可能性があります。

また、はじめから「動画を購入したい」と思っている人が訪れるので、購入されやすいことが動画販売のプラットフォームで販売するメリットでしょう。

クラウドソーシングサイトで販売する

ランサーズなどのクラウドソーシングサイトやココナラといったスキル販売サイトを通して動画販売する方法もあります。
いずれも、依頼主の求めるような動画を作成して販売する受注制作が基本です。

クラウドソーシングサイトの場合は、動画制作依頼の案件が多くありますので、その中から自分のスキルなどにマッチする案件を選んで応募し、契約締結後に依頼に合わせた動画を作成して納品します。

また、動画制作ではなく動画編集のサービスを販売することもできます。

自分のネットショップを作成して販売する

自分でネットショップを開設して、動画販売する方法もあります。
ネットショップの作成と聞くとハードルが高いように感じるかもしれませんが、初心者でも簡単にネットショップを作れる無料の作成サービスも増えています。

カラーミーショップのフリープランのように月額費用が無料のサービスであれば動画が売れるまで費用がかからず、売れたときにのみ手数料が発生するので低リスクで販売ができるでしょう。

また、ネットショップの無料作成サービスは、動画販売プラットフォームやクラウドソーシングサイトなどと比べて手数料が低めに設定されていることも特徴です。

動画をネットで販売するメリット

動画販売はDVDなどにして販売することもできますが、ネット販売のほうがメリットは多いといえます。
では、動画をネットで販売する3つのメリットを紹介します。

誰でも手軽に動画の販売を始められる

まず、誰でも手軽に動画販売をスタートできることです。
自分で動画販売サイトを一から構築するのはハードルが高いですが、動画販売プラットフォームやネットショップ無料作成サービスなど、便利で手軽に動画販売サイトを作れるサービスは多くあります。
こうしたサービスを活用すれば、最小限の労力で動画販売を始められます。

プラットフォームでの販売なら集客・宣伝をしなくても売れる

先ほどもお伝えしたようにプラットフォームでは集客や宣伝を全くしなくても、誰かしら自分の商品（動画）を見てくれる可能性が高いでしょう。

プラットフォームの知名度で、ある程度の訪問が期待できるためです。

集客や宣伝にかける時間や手間を、商品である動画づくりに費やせることは大きなメリットといえます。

手を動かさなくても売上が上がる

動画販売は、基本的には物販のように形あるものを販売するわけではありません。
一度データとしてアップすればあとはユーザーがダウンロードして購入してくれますので、動画が売れたとしても梱包や宛名書き、配送などといった作業は発生しません。
また、仕入れや新たに商品を制作するといったことも不要なので、人気動画が作れれば手を動かさずに商品が売れる上に、高い利益率も見込めます。

おすすめの動画販売サイト8選

ここまで、動画販売の概要やメリットをお伝えしてきました。
ここからは動画が販売できるサイトには具体的にどのようなものがあるのか、おすすめのサイトをいくつか紹介します。

Vimeo

Vimeoは、動画マーケティングに強いアメリカのプラットフォームです。
ブランド紹介の動画やライブイベントのほか、高品質なライブストリーミングでインタラクティブ授業や音楽配信などもできます。

3,000件以上の動画テンプレートから簡単に動画を作成できるビデオメーカーもあり、動画制作初心者にも向いています。

料金プランは月々700～7,500円まで4プランあり、これに加え動画が売れたときに販売手数料がかかります。
無料トライアルもあるので、まずはお試しで使ってみることをおすすめします。

necfru

SNS機能がある動作販売プラットフォームがnecfruです。
審査や契約なしに、Facebookアカウントによる無料登録のみで利用できます。
エンタメ、音楽、スポーツ、美容・健康、ビジネス・教育などのレクチャー動画が主に出品されている、買い切り方の販売サイトです。

たとえば「ネイルケアの仕方」など個人のスキルを紹介する動画を、手軽に販売したい人に向いているでしょう。

動画販売したい場合はまずフリープランが適用され、動画が売れたら手数料として販売価格から決済システム手数料を引いた額の25％が引かれる仕組みです。
高画質動画を配信したり、販売する動画の本数を増やしたりしたい場合は、月額有料プランのベーシックプラン以上に登録する必要があります。

カラーミーショップ

カラーミーショップは、無料でネットショップを開設できるサービスです。
デジタルコンテンツをダウンロード形式で出品できるので、買い切り型の動画販売におすすめです。

自分のネットショップなので販売する動画のジャンルはもちろん自由ですし、サイトのデザインも自由にカスタマイズできます。

初期費用・月額利用料無料のフリープランを利用すれば、動画が売れたときにのみ手数料が発生するため、「売れるかわからないけれど、売ってみたい」という方も低リスクで販売を始められます。
売れたときの手数料も、1回の注文ごとに6.6％＋30円（Amazon Payは6.5%＋30円）と低めに設定されているので、とりあえずネットショップを作成しておくのも一つの手です。

また、ネットショップ作成サービスの中でもカラーミーショップがおすすめの理由は、複数のデータを同時に購入できることです。

ネットショップ作成サービスによっては、「複数のデジタルデータを同時購入できない」というものも多くあります。
その場合ユーザーはすべての購入を止めてしまうか、1点のみの購入になってしまいます。

ですがカラーミーショップでは、複数のデジタルデータを同時購入できるので、客単価アップも望めます。

また、ネットショップを開設する場合これまでは、個人であっても「特定商取引法」という法律の定めで、個人の住所・電話番号などの表示が義務付けられていました。
ですが、カラーミーショップのフリープランならその個人情報の非公開設定が可能になりました（個人・個人事業主の方のみ）。

個人情報の非公開設定をできないネットショップ作成サービスもあるので、自分のネットショップを持ちたいけれど、住所や電話番号は公開したくないという人は、カラーミーショップのフリープランがおすすめです。

coperi

coperiは、オンライン教室の開設やレッスン動画が販売できるプラットフォームです。

似顔絵の書き方や話し方改善、料理のレッスンなど何かスキルがある人が簡単にオンライン上で誰かに教えたり、レッスン動画を販売できるようなサービスになっています。
ライブ形式やビデオ形式などスタイルに合わせたレッスン方式を選べます。

月額利用料はかからず、販売が成立した際にシステム手数料として10％がかかります。

BOOTH

BOOTHは、クリエイターが創作物を販売するのに特化したプラットフォームで、個人が小説や漫画を発表できるクリエイター投稿サイトであるpixivを運営する会社と同じ会社のサイトです。

動画以外にも漫画やイラスト、グッズや音楽、ゲーム、写真など、クリエイターによるさまざまな作品が販売されています。

そのため動画の販売も、実写ではなくイラストを利用したアニメ作品が多いので、アニメーション動画を販売したい人におすすめです。
ダウンロード形式で販売する場合、出品のみは利用料はかからず、動画が売れた場合は商品価格×5.6％+22円のサービス利用料が発生します。

メガDOGA

メガDOGAは、動画配信に特化したプラットフォームで、会員限定の動画配信サイトの構築や、講演会やイベントなどをライブ配信することもできます。

たとえば料金を払った会員向けに、資格取得のためのビジネス講座をライブ配信したり、その講座動画の配信サイトを構築するなど、大規模な動画配信が可能です。

企業向けなのでプランは月額5万円～と高額ですが、大勢の人へ安定した環境で動画を配信したい場合はおすすめのサービスです。

ココナラ

CMでもおなじみのココナラは日本最大級のスキルマーケットです。
カウンセリングやオンラインレッスン系など、ライブ配信やリアルタイム配信の動画販売が多いです。
また、企業のPR動画やサービス紹介動画の作成など、受注型の動画制作サービスを提供するタイプの出品も人気があります。
動画制作自体のスキルを売ったり、自分のスキルを動画を通じて販売したい人向けの幅広いサービスです。

ランサーズ

仕事を依頼したい人と仕事を受けたい人を結ぶ、国内最大級のクラウドソーシングサイトです。
プロモーション動画の作成や広告動画の作成、YouTube用動画の編集など、動画制作に関するさまざまな依頼が掲載されています。
気になる依頼に応募して契約に至ったら、依頼内容に合わせて業務をこなし完了すると報酬を得られる仕組みです。

基本的には依頼された動画を制作する形なので、どのようなジャンルの動画を制作するか迷っている人におすすめです。

副業で動画を販売して稼ぐコツ

販売した場合も仕入れや配送業務が無く売上を上げられる動画販売は、副業にも向いています。では副業で売上を伸ばすためにはどうすればいいのか、動画販売の副業で稼ぐコツを紹介します。

人気・ニーズがある動画を作成する

何を販売する際にもいえますが、自分の好みに偏った動画を制作して販売しても購入されることはほとんどないでしょう。
副業としてしっかり稼ぎたいなら、人気のジャンルやニーズがある動画を制作することが大切です。プラットフォーム内で検索すれば、どんな動画が人気なのかリサーチできます。

また、ランサーズやココナラなどでは依頼に沿って動画を制作し販売することが可能なので、制作物で確実に売上を上げたいならクラウドソーシングサイトがおすすめです。

販売を始めたらSNSなどで集客・宣伝を行う

動画販売の副業で売上を伸ばすには、まずは販売している自分の動画の存在をより多くの人に知ってもらうことが重要です。
TwitterやInstagramなど多くの人が目にするSNSを活用してみましょう。

ただし動画の販売だからといって、動画を投稿する必要はありません。
たとえばレクチャー動画であれば、そのノウハウの一部を書き出した画像をInstagramで紹介して「さらに詳しくはこちらの動画で紹介しています」など、動画の内容やメリットがわかるような投稿で十分です。

集客では「ユ―ザーにとってどんな価値があるのか」という、動画の魅力を伝えることに注力しましょう。

動画販売サイトを選ぶ時のポイントと販売時の注意点

動画販売は今では誰でも手軽にできますが、もちろん注意点もあります。
ここでは、動画販売を始める前に知っておきたいポイントと注意点を3つ取り上げます。

著作権・肖像権を侵害しないように注意する

文章や動画、画像などのクリエイティブなものには著作権が、人や物には肖像権が存在します。たとえば、他者の作成した写真や音楽などを利用して動画販売の素材にしたり、許可を得ていない人物が映り込んでいる動画の販売をしたりすることはできません。
商用利用ができる素材もありますが、それを使用して利益を得る行為は禁止されている場合が多いので、著作権や肖像権についてよく確認した上で動画を制作しましょう。

コスト面を含めてシミュレーションする

動画販売は、一度動画を制作してしまえば仕入が発生しないため、利益が伸びやすい魅力があります。
しかし、販売先での販売手数料などの負担が大きいと、思うように利益が残りません。
サイトによって初期費用や販売手数料などの必要料金は異なりますので、このようなコスト面を含め、運営のシミュレーションを事前に行うことをおすすめします。

利益が手元に残らないと新たな動画を制作して販売を続けていくことができないので、コストの把握や管理もきちんと行いましょう。

費用だけでなく機能やサービス面でも比較する

動画販売を行う際、サービスの手数料の安さを基準に選んでしまいそうになりますが、コスト面だけで選ぶと失敗することもあります。

たとえば、大勢に向けた動画配信を行おうとしているのに個人向けのサービスを選んでしまうと、機能面のスペックが不十分で、希望する配信ができない可能性もあります。
販売先を検討するときは必要な機能がそろっているか、サポートは十分か、サイトに訪れるユーザー層はターゲットと合っているかなど、コスト以外の部分も確認しておきましょう。

サービスを選びきれなければ、はじめは2～3個のサービスで販売を始め、じょじょに自分に合ったサービスに絞るのも一つの手です。

まとめ

ライブ動画やオンラインレッスンなど、ネットで動画を購入する人が増えています。
それに伴い動画販売プラットフォームやネットショップ作成サービスなど、無料で動画の販売を始められるサービスも増えています。

サイトによって発生するコストや得意なジャンル、機能性などは変わってきますので、自分に合った販売方法で動画販売をスタートしてみましょう。
販売手数料を抑えたい、よりオリジナリティのあるサイトで販売したいときはカラーミーショップのフリープランでネットショップを作成して販売するのがおすすめです。

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